会社情報 ABOUT US
産業の自動化を担う
新たな技術開発
顧客と経済の
発展に貢献します。

産業の自動化ニーズに対応

これからの世の中はますます少子高齢化が進む背景からも、産業発展のための省人省力化のニーズは加速していきます。自動化は生産性を高め、その意味でも経済発展に及ぼす影響はとても大きいと言えます。そこで、10年先の産業の変化を常に先読みする開発姿勢が問われます。

世界トップレベルの技術力

そのためにこれまで物流・製造・生産・サービス業界の開発において培った世界トップレベルのマテハン、FA技術と同時に、AI、カメラ、ロボット制御など、ますます制御技術開発は必要とされています。AIからの情報化、PLC分野の機械学習技術なども開発の一例です。私たちは最先端技術の開発で作業の合理化・効率化・予防保全を追求し、提案型の開発と経営を推進していきます。

自動化への顧客ニーズを実現

顧客課題を自動化技術の提案によって解決していく当社は、何よりもお客様のヒアリングを大切にしています。そして、現在のニーズからお客様の将来のニーズを予測し、将来の自動化への対応も視野に入れた開発を進めています。まさに、将来への改善や自動化のための技術者集団なのです。

自動化技術をトータルに提供

また、愛知県において、自動化技術を制御システム、ものづくり、設置までトータルに提供する会社は極めて少なく、さらに100名体制で行っている会社も極めて少数です。私たちは最先端の技術とともに、業界最大規模の技術者集団でお客様の課題解決に全力で取り組んでまいります。
今後も、産業の自動化をリードする技術開発会社として、新分野への挑戦と新たな技術開発をテーマに、邁進してまいります。 より一層のご愛顧とご支援を賜りますよう、お願いいたします。

代表取締役 村松 吉文

会社概要

社名株式会社テックシステム
設立1983年(昭和58年)8月8日
役員代表取締役/村松 吉文
専務取締役/阿部 眞道
専務取締役/村松 一史
取締役/山田 浩史
監査役/村松 佳緒莉
資本金4,800万円
従業員124名
取引銀行みずほ銀行/名古屋駅前支店
大垣共立銀行/師勝支店
主要取引先㈱ダイフク/日鉄テックスエンジ㈱(日本製鉄・愛知製鋼・大同特殊鋼・UACJ・AGC・王子製紙等)/明治電機工業㈱(トヨタ自動車・豊田自動織機・デンソーG・アイシンG・豊田合成・日野自動車・NGK・NTK等)/㈱LIXIL/三菱電機㈱/王子製紙㈱/王子エンジニアリング㈱/㈱アマダ/㈱エーアンドエーマテリアル/㈱イビデン/㈱太陽機械製作所 他(敬称略・順不同)
事業内容FA&DA/物流システム/自動搬送システム/半導体工程間搬送システム/無人搬送ロボット関連システム/産業用ロボットシステム/保管システム/仕分けシステム/ピッキングシステム/メカトロニクス関連設備/各種計装システム/各種検査・試験装置システム/工作機械制御装置製作/協働ロボットとの自動化システム/IoT関連の予防保全/ネットワーク関連システム等
これらに伴うシステムのソフト開発・エンジニアリング業務・ハードシステム設計・システム提案・製造・品質保証・機内配線&電気工事、システム総合調整
所在地■本社工場
〒481-0034 愛知県北名古屋市北野神明前88番地
TEL:0568-22-8484 FAX:0568-22-8136
■開発センター
〒481-0035愛知県北名古屋市宇福寺長田41番地
TEL:0568-22-8425 FAX:0568-22-8335
1978年(昭和53年)名古屋市西区長先町230番地にて東海パネコン創業
1983年(昭和58年)法人化して株式会社東海パネコンを設立、資本金500万円
1984年(昭和59年)資本金を1,000万円に増資
1985年(昭和60年)事業拡張にともない、事業所を西春日井郡西春町鍛冶ヶ一色に移転
1986年(昭和61年)社名を株式会社テックシステムと改める
ソフト開発部門発足
1989年(平成元年)電気工事部門発足
1993年(平成5年)西春日井郡西春町大字北野に新社屋完成
1995年(平成7年)業務拡張にともなう工場増築
1998年(平成10年)資本金を2,000万円に増資
1999年(平成11年)西春日井郡西春町大字宇福寺に開発センター新社屋完成
資本金を4,800万円に増資
2000年(平成12年)ハーネス工場発足(本社工場内)
2005年(平成17年)電子技術課発足
2006年(平成18年)本社工場増築(自動倉庫導入)
2008年(平成20年)本社工場増築(製造・出荷場)
2015年(平成27年)事業拡大に伴い、メカトロニクス関連 設計&製作、本格スタート
2017年(平成29年)ISO14001,9001 2015年度版更新取得
2020年(令和2年)社内インフラ整備(全社無線LAN化、VPN対応)
2024年(令和6年)本社工場生産管理システム導入計画稼働
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